日本最大級の環境展示会「エコプロダクツ2012」が、12月13日（木）～15日（土）までの3日間、東京・有明の東京ビッグサイトで開催され、最先端の環境対応製品、環境技術、ソリューション、サービスなどが一堂に展示・紹介されました。
新興国の急激な経済成長、金融危機、東日本大震災に起因する電力供給事情など、温暖化対策に影響する事態がここ数年連続的に起きています。
効果的な対応が求められる中、省エネ、再生可能エネルギー、高効率エネルギーなど、日本の高水準な技術とマネジメントシステムを融合させた社会システムとしてのスマートシティが、今後あるべき環境共生型のビジネスモデルとして提唱されています。
出店規模は711社・団体、3日間の来場者数は昨年の181,487人には及ばなかったものの178,501人で、大盛況だった模様です。
東1ホールから東6ホールまでを占有した大規模な展示会場ですが、一通り見て歩くのに3時間ほど要しました。後半は日頃の運動不足がたたってクタクタでしたorz…
来場者の中には小・中学生の姿も多く見かけました。
体験型学習コーナーやクイズ型アンケートに参加し、楽しみながら環境の“今の動き”を肌で感じ取っていたのではないでしょうか。
ビジネスではなく生活者という視点では、スマートハウス、省エネ建材、家庭用蓄電池、そして使用電力を見える化して家庭内電力の効率的な使用を支援するHEMS（Home Energy Management System）が、旬なエコ文明として脚光を浴びていました。
プラグインハイブリッド車（PHV：Plug-in Hybrid Vehicle）や電気自動車（EV：Electric Vehicle）などの次世代自動車の認知も進んできました。
次世代自動車振興センターの調べでは、PHVとEVを合わせた保有台数は2,011年度末（今年3月末）時点で2万6千台余り。
自動車全体の普及台数の1%に満たないですが、2,009年度の数百台程度からすると3年間で飛躍的に伸長しているそうです。
（参考文献：日本経済新聞2,012年12月12日第2部「2012環境・エネルギー広告特集」）
特に東日本大震災以降、PHVやEVに対する見方、考え方が変わったのが車載電池で、非常用電源としても使用できる付加価値が、環境に優しい乗り物以上の可能性を広げています。
車載電池が電力を蓄えるだけでなく非常時などに電源として使うことができ、さらにスマートハウスのHEMSを介して家と車間で最適な電力の供給をマネジメントするシステムが、いまや実用化しているようです。
クリーン社会実現への意識高揚や災害時対応への期待でPHVやEVへの魅力が高まってきたものの、充電インフラ整備の課題やハードルの高い価格設定にまだまだ爆発的な普及は難しいでしょう。
しかしながら、購入支援により次世代自動車の普及促進を目指した“クリーンエネルギー自動車等（CEV）導入対策費補助金”制度があります。
「現在、EV、PHV、クリーンディーゼル車の3種類に対して補助を行っています。
車種ごとに上限額が決まっており、これを越えない範囲でベースとなったガソリン車との差額の2分の1が交付されます。
申請者と車両所有者・使用者が同一であること、買ってから6年間は売却できない（普通自動車の場合）など制約はありますが、上限10万円のエコカー補助金に比べて交付額が多いのが魅力です。
また充電設備にも補助金が出ます。
こちらの交付額は普通充電・急速充電とも上限額の範囲内で本体価格の2分の1です。」
（参考文献：日本経済新聞2,012年12月12日第2部：「次世代自動車振興センター事務局長 桝田 剛司氏に聞く」抜粋）
自宅で充電し、街のメインストリートをEVでさっそうと走り抜ける…
そんな光景が、近い将来日常茶飯事となる可能性が高まってきましたね。。。
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